ウィズコロナ、アフターコロナといったキーワードが盛んにでますが、今回はアフターコロナがいつになるのかを考えてみたいと思います。
現状の新型コロナウイルス対策を分析し、未来予想を行い、その未来に対する施策を行っていくことが大切です。今回は下記のテーマでお話します。
- ワクチン接種について
- PCR検査について
- マスクの効果（富岳の実験）
- 新型コロナの死亡者数
- アフターコロナの結論と未来
ワクチン接種について
まずはワクチンの整理から入ります。広島県では今月から65歳以上の高齢者の接種が始まる予定です。詳細はこちら
広島市のHPでは、ファイザー社製ワクチン接種後の副反応についての記載があります。
- 軽度から中程度の注射部位の痛み（84.3％）
- 疲労(62.9％)
- 頭痛(55.1％)
- 筋肉痛（37.9％）
- 寒気(32.4％)
- 腫れ（10.6％）
- 関節痛(23.7％)
- 下痢(15.5％)及び発熱(14.8％)
また、厚生労働省のHPでは「予防接種を受けることが出来ない人、注意が必要な人」の記載もあります。
次にワクチン接種後の、世界での死亡者について整理します。
ノルウェー 接種後33人が死亡（42,000人接種）1月19日時点。詳細はこちら。
イギリス領ジブラルタル 接種後53人が死亡（1万人超接種）1月26日時点。詳細はこちら。
スペイン 老人ホームの78人全員が接種後COVID-19に感染し7人が死亡（1月13日時点）。詳細はこちら。
イギリス 接種後143人が死亡（1月24日時点）。
アメリカ 接種後1170人が死亡・死亡率は0.003％（2月7日時点）。イギリス・アメリカの詳細はこちら。
また、ワクチンの接種が世界一と言われる中南米のチリでは、ワクチンを接種した後の感染が拡大しています。ワクチンは感染予防とならないのでしょうか？詳細はこちら。
このほか、変異株もイギリスや南アフリカなどが現れ、ワクチンの効果も疑問視されています。ファイザー製のワクチンはイギリスで見つかった変異ウイルスに対しては効果があるものの、南アフリカで見つかったものは効果が1/3になると発表しています。詳細はこちら。
基本的にウイルスは変異するものです。（ウイルスの変化についての参照ページはこちら）
以上は海外の例となるので、日本も同じような結果になるというわけではありません。ただ、ワクチン接種後の死亡例や感染が拡大している事例があるので、ワクチン接種が普及したとしても、それで新型コロナの問題が解決されるとはならないでしょう。
ワクチン接種後の副反応や死亡者数、感染者数の推移を見続けなければならないので、相当の期間がかかると言えます。
PCR検査について
ところで、新型コロナウイルスの感染者数が毎日報道されていますが、PCR検査について整理しておきます。こちらは本間真二郎というアメリカでウイルス学・ワクチン学の研究に携わった方の記事を参照しています。詳細はこちら。
PCR検査で陽性となった場合は、新型コロナウイルスが検出されたことを意味します。しかし、次の5つの点は分かりません。
１＝「ウイルスが生きているか」「死んでいるか」もわからない。
２＝「ウイルスが細胞に感染しているかどうか」もわからない。
３＝「感染した人が発症しているかどうか」もわからない。
４＝「陽性者が他人に感染させるかどうか」もわからない。
５＝ウイルスが「今、いるのか」「少し前にいた」のかも、わからない。
つまり、検査で陽性になったからと言って、感染者ではないということです。この点は厚生労働省大臣官房危機管理 医務技術総括審議官が国会で回答しております。こちらの動画の9分47秒～10分18秒をご覧ください。
にもかかわらず、マスコミは陽性者を感染者と報じ、無症状でも危険性があるといった報道を繰り返しています。
さらに、東京都大田区の奈須利江議員は区議会で、無症状者が感染をさせた証明について、東京都の感染症対策課長に確認していますが、そのような証明はないとのことです。下記動画の3分48秒～4分36秒をご覧ください。
つまり、新型コロナウイルスの陽性者は感染者ではなく、また無症状者は相手に感染させるわけではありません。しかし、マスコミは陽性者を感染者と言い、無症状者も危ないと報道をしており、誤報と言わざるを得ません。
しかし、マスコミの報道が変わることは考えづらいので、今後も感染者数を日々伝え、不安を煽る体制は変わらないと考えるべきでしょう。
さて、そのような中、大阪・兵庫・宮城ではまん延防止措置が4月5日～5月5日まで取られることになりました。飲食店は午後8時までの時短営業となり、感染防止対策を取らない人は飲食店への入場が禁止されます。さらに大阪では「見回り隊」を組織するとも言われており、緊急事態宣言よりも不安を与えています。
マスクの効果とは？
感染防止対策の一つとして、マスクの着用が言われていますが、そもそもなぜ着用しなければならないのでしょうか？
理化学研究所がスーパーコンピューター「富岳」を使い、ウイルス飛沫感染のシミュレーション結果を発表しています。テレビでもご覧になった方は多いと思います。こちらはテレビ朝日のニュースです。
不織布マスクで8割の飛沫を防げるというもので、フェイスシールドは空気が漏れるので効果が薄いという結果です。
検査結果の詳細は下記となります。
PDFはこちらから
動画はこちらから
この結果からマスクの効果はあると報道されていますが、正しくは飛沫を防ぐ効果はあるが、ウイルスを防ぐとは検証できていないとなります。
上記PDFの10ページをご覧ください。
このページでは顔の周りに200ミクロン以下の飛沫を一様に吹き付け、マスク無しとマスクをした場合との検査結果が示されています。結論としては、マスクを顔にすき間なしで着用すると飛沫はほぼブロックできるとなっていますが、これはＮ95といったマスクの場合となり、一般の人が付けることはありません。
現実的にはマスクを付けるものの顔にすき間がある状態となります。この場合では、マスク無しよりも上気道に入る飛沫を1/3に抑えることができるとなっていますが、20ミクロン以上の飛沫はほとんど防いでいるものの、20ミクロン以下はかなりの粒子を通しています（青色で囲んだ箇所）。
マスクなしで544個、マスクをした場合で407個の粒子が通過しています。つまり、マスクの効果は約25％の飛沫を防ぐ程度と言えるのではないでしょうか？
しかも、コロナウイルスのサイズは0.05～0.2ミクロンと言われています。検査結果は0.3ミクロンまでしかないようなので、詳細は分かりません。
（ウイルスのサイズ参照はこちら）
つまり、マスクは大きな飛沫を防ぐ効果はあるものの、粒子の細かいウイルスを防ぐ効果はないと言えるでしょう。
しかし、ウイルス対策としてマスクが積極的に推奨されていることに、違和感を抱かざるを得ません。
新型コロナの死亡者数について
次に新型コロナに感染した方の死亡者についてです。
累積で9,213人の死亡が確認されています。4月3日現在。
こちらはご存じの方も多いと思いますが、新型コロナが理由で死亡した事例ではなく、新型コロナに感染した方の死亡件数です。
つまり、死因は基礎疾患でもコロナに感染していれば死因は新型コロナになるということです。NHKのニュースでも報じられています。
厚生労働省のＨPでは「新型コロナウイルス感染症患者が死亡したときについては、厳密な死因を問いません。新型コロナウイルス感染症の陽性者であって、入院中や療養中に亡くなった方については、都道府県等において公表するとともに、厚生労働省への報告を行うようお願いいたします。」と記載されております。詳細はこちら。
国立感染症研究所では死亡者は次の5種類で記載されています。
- 新型コロナウイルス感染症を直接の死因と診断され、実際に新型コロナウイルス感染症を原因とする死亡。
- 新型コロナウイルス感染症を直接の死因と診断されたが、実際には新型コロナウイルス感染症を原因としない死亡（例えば、実際の死因はインフルエンザだが、新型コロナウイルス感染症が死因と診断された死亡。ただ新型コロナウイルス感染症の診断がPCR検査に基づく現状では、ほぼ該当例はないと考えられる）。
- 新型コロナウイルス感染症が直接の死因と診断されなかったが（他の病因を直接の死因と診断された）、実際には新型コロナウイルス感染症を原因とする死亡。
- 新型コロナウイルス感染症が直接の死因ではないが、感染症流行による間接的な影響を受け、他の疾患を原因とした死亡（例えば、病院不受診や生活習慣の変化に伴う持病の悪化による死亡）。
- 新型コロナウイルス感染症が直接の死因でなく、また新型コロナウイルス感染症流行による間接的な影響を受けたものでもない死亡（2017-2019年の超過死亡数はこれらの死亡を反映したものである）。
つまり、メディアで報道されている死亡者は、新型コロナが直接の死因でない事例がかなりあると言わざるを得ません。
アフターコロナの結論と未来予想
以上のことから、下記のように考えることができます。
現状の新型コロナで報道されている内容は
- 単なる陽性者を感染者として計測することで感染者数が水増しされ、
- 陽性でも無症状の場合は問題がない、にも関わらず危険性を煽られ、
- 新型コロナが直接の原因で亡くなったとされる方は報道よりも少なく、
- ウイルスを抑える効果が期待できないマスクが推奨され、
- 副反応や死亡リスクがあるワクチン接種が推奨され、
- しかも感染の予防があるかはワクチンを打ってみないと分からない
状況にあると言えます。
このような状況が残念ながら今後も続くことが予想されるので、アフターコロナはやってこないと考えるべきでしょう。しかも、政府の分科会の尾身会長は、「飲食店には永遠に時短営業をしてもらう必要がある」とも発言しています。詳細はこちら。
この発言は、飲食業界や関連の業種は、コロナ前に戻ることはあり得ないことを意味します。当然、飲食業界の倒産や従業員のリストラは益々加速します。飲食業界の従事者数は2021年1月現在で393万人と言われていますが、1年前は440万人ほどでしたので50万弱の雇用が失われています。資料はこちら。
飲食に限らず、観光・レジャー・ブライダル・アパレルといったサービス業も大きな影響を受けています。
リフォームの見込み客はこのような業界に勤めている方にもたくさんいます。
そして、こういった方々のリフォーム需要が大幅になくなる可能性は残念ながら否定できません。
現在の新型コロナ対策が続くのであれば、リフォーム業界の未来は
1. リフォームをする見込み客の大幅な減少
2. 見込み客がリフォームをした場合でも更なるローコストが求められる
3. 逆に新型コロナの影響を受けなかった方がこだわりをもったリフォームをする
といった状態が考えられます。
このような未来に対して、どのような戦略をもってリフォーム事業を行うかを考えていくことが重要となります。大きくはローコストに耐えうる組織体制を築いていくのか、あるいはこだわり層に対する提案力を伸ばしていくのか、といった点になるかと思います。
この点は、ぜひエフツーにご相談を頂き、一緒になって組織作りに携わらせて下さい。
しかし、このような未来は明るいものではありません。それよりもコロナ前の状態に戻せることが理想的です。そのためには、新型コロナ対策を効果の高い内容に変えることが望ましいと思います。
長崎大学は新型コロナウイルスの増殖を「5-アミノレブリン酸」が100％阻害させると発表しました。5-ALA（ファイブアラ）と呼ばれる天然のアミノ酸のことで、赤ワインや納豆などの発酵食品に含まれています。
例えば、新型コロナ対策はワクチンやマスクなどではなく、発酵食品の接種を推奨し、免疫機能の強化に重点を置く施策はいかがでしょうか？
飲食店に感染防止対策を推奨するのではなく、発酵食品の接種をする事業者に補助を出すようにし、時短制限も無くしていくことが日本経済にとっては良い方向になるものと思います。
マスクを外して、みんなと楽しく食事をする。万が一、新型コロナウイルスが細胞内に侵入したとしても、発酵食品に含まれる「5-アミノレブリン酸」で除外してもらう。
つまり、ウィズコロナで、コロナ前に戻るということです。
あくまで一つの意見に過ぎないことですが、我々が国や自治体に掛け合うことで、新型コロナ対策を良い方向に変えていくことができないかを検討して、実践していきたいと思います。